徳間書店。2012.8.31初版。これまでに日中韓に関する多くの著作がありその集大成のような読後感だった。なぜこんな本を手にしておカネを払ったのか、今では分からないが、今夏、李明博大統領の竹島上陸と天皇への謝罪要求発言があったかに思う。「まえがき」は8/1付けなのであの事件はまだ反映されていない。発売した時期が反日機運によりナショナリズムが大いに刺激されたことは間違いない。
　わずか200ページ余りの本であるがモンゴルの歴史から知らねば読んで理解は深まらず、消化不良のまま読み終えた。モンゴル史を読まねばなるまい。中国史はモンゴルに征服された時代も含めるからややこしい。他民族に征服されない真の中国史は100年余りでしかないのだ。韓国人、中国人の属性に関する本はもう一杯出版されて多く購入してきたから分かっている。気休めであるがP138の
「結局のところ、韓国は「反日」をやめない。第三者の私の眼からみれば、韓国が「反日」「克日」を叫んでも、それは日本が「上位」にいるとみなされているからだ、と日本人は冷静に見るべきなのだ。多くの国々は韓国の本性に気づきつつある。中韓がいくら日本を貶めても、世界はどちらが正しいのか、きちんと見抜いているのだから。」
の文ににほろ苦いビールの味わいに似た気持ちを得たことなるのか。
　
　円安、ウォン高になると、韓国の独占企業の経営が危ぶまれている。ただでさえ、韓国の庶民が虐げられているのにいっそう貧乏になれば、幼児期からの教育によって反日に凝り固まっている庶民もだれが貧しい生活の犯人か突き止めるだろう。要するに自国民を満足に食わせてやれない政権は滅ぼされる。これは歴史の必然だ。「反日」のすり替えがいつまでも続くわけがない。
　昨夜ユーチューブで1997年からのデフレ突入と消費増税との見事に相乗するグラフを見た。消費増税はデフレを促進してしまったようだ。決して少子化、高齢化だけではないことが分かった。その考えは藤井聡『維新・改革の正体　　日本をだめにした真犯人を探せ』にある。この本も読まねばなるまい。インフレに導こうとすると消されてきた、らしい。確かに経済週刊誌「エコノミスト」などでインフレ警戒論の論調はよく読んだ。デフレスパイラル論は最初はあったがデフレになると消えていった。マスコミはこぞってインフレ警戒、デフレ歓迎だったように思う。
　日本が2％程度のインフレになれば、売上が増えてGDPが増加し、中小企業に仕事とカネが回る。失業率も減り、生活保護受給者も減る。法人、個人とも所得が増えれば税収もアップする。自然増になれば国債発行を減らし、発行残高も減ってゆく。会社倒産がへれば自殺者も減る。いいことばかりに思う。元々生産力の有り余る日本はハイパーインフレになりにくい。
　日本のGDPが再び中国から2位を奪還すれば、見る目が変わる。低迷没落する日本としてバカにしていた中韓が脅威と感じるだろう。中韓の庶民もバカじゃないから日本に習え、となる。
　本書によれば「反日」は一枚岩ではない。ウソがばれたら一番痛い目に遭うのは日本のマスコミだろう。